【2025年最新】おすすめバーチャルオフィス8選を徹底比較！料金・サービス・選び方を解説

「自宅の住所を公開せずにビジネスをしたい」「法人登記に使える住所が欲しい」
そんな悩みを解決してくれるのが、バーチャルオフィスです。
近年、フリーランスや副業で働く人が急増し、バーチャルオフィスの需要も大きく伸びています。
ランサーズの調査によると、2015年と比べてフリーランス人口は約40％増加し、2024年時点では1,303万人に達したとのことです。
働き方の多様化にともない、柔軟で低コストなオフィス環境の需要が高まっています。
本記事では、バーチャルオフィスの基礎知識から選び方のポイント、料金、おすすめのサービスをご紹介します。ぜひ最後までご覧ください。
出典：ランサーズ「フリーランス実態調査 2024年」

バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスは、物理的なオフィススペースを持たずに、ビジネス用の住所や電話番号を利用できるサービスです。
実際の作業スペースは自宅やカフェでも、対外的には一等地の住所を使えるのが大きな特徴といえます。
まずは、バーチャルオフィスの基本的な機能と、レンタルオフィスやコワーキングスペースとの違いについて見ていきます。

バーチャルオフィスで使える基本サービス

バーチャルオフィスでは、主に4つのサービスを利用できます。

これらのサービスは、プランによって基本料金に含まれるものとオプション扱いのものがあります。

提供内容は事業者によって異なるため、契約前に必要なサービスが含まれているか確認しておきましょう。

レンタルオフィス・コワーキングスペースとの3つの違い

バーチャルオフィスは、ほかのオフィス形態と料金・設備・使い方の3つの面で大きく異なります。自分の働き方に合ったオフィス形態を選ぶため、以下のポイントを比較してみましょう。

バーチャルオフィスは作業場所を持たない分、圧倒的なコストパフォーマンスを実現しています。

一方で、定期的に使える作業スペースが必要な場合は、コワーキングスペースやレンタルオフィスの方が向いているかもしれません。

バーチャルオフィスのメリット・デメリット

バーチャルオフィスは、大幅なコスト削減ができる一方で、作業スペースがないなどの制約もあります。それぞれのメリットとデメリットを理解したうえで、目的に合った使い方を検討しましょう。

メリット

コストを大きく抑えられる

実際のオフィスを借りる場合と比べて、初期費用や月額費用を大幅に削減できます。住所利用に特化したサービスのため、賃貸オフィスやコワーキングスペースに比べてコストを抑えられます。

信頼感のある住所で登記できる

銀座や青山などのビジネス街の住所を利用できるため、会社の印象を高めやすく、取引先からの信頼にもつながります。

自宅住所を公開せずに済む

法人登記や事業活動の際に自宅住所を使う必要がなく、プライバシーをしっかり守ることができます。

デメリット・注意点

作業スペースがない

バーチャルオフィスには物理的な作業場所がありません。
来客対応や打ち合わせをおこなう場合、別途会議室などを借りる必要があります。

登記の制限がある

同じ住所に複数の企業が登記されているケースが多く、古物商や不動産業など、許認可が必要な業種では利用できない場合があります。

郵便物転送に時間がかかる

郵便物の転送には3日〜7日ほどのタイムラグが生じます。実オフィスに比べて即時性に欠ける点に注意が必要です。

バーチャルオフィスの選び方【3つのポイント】

バーチャルオフィスを選ぶ際は、「料金体系」「立地」「法人登記」の3つの観点から比較検討することが大切です。それぞれのポイントを順に見ていきましょう。

1. 料金体系を確認する

月額料金だけではなく、郵便転送費用などを含めた総額で比較することが重要です。
最安プランは見た目の価格が低くても、法人登記や郵便転送を追加すると実際の負担は大きくなります。
また、郵便転送は1回ごとに実費がかかるケースが多いため、郵便物が多い方は定額制プランの利用も検討してみましょう。

2. 立地・住所のブランド力をチェックする

業種によって好まれるエリアは異なります。
たとえば、金融業やコンサルティング業では丸の内や大手町、美容・アパレル業では銀座が人気です。
デザインやIT業の場合は、青山・表参道・渋谷エリアがよく選ばれています。
また、バーチャルオフィスでは複数の企業が同じ住所で登記していることがあります。
契約前にどのくらいの企業が同居しているかを確認しておくと安心です。

3. 法人登記の可否を確認する

低価格のプランでは、法人登記に対応していない場合があります。
法人登記が可能なプランを選ぶ際は、基本料金がやや高くなる点を踏まえて検討しましょう。
また、銀行口座開設時には契約書や利用証明書の提出が求められるため、手続きをスムーズに進められるよう事前に準備しておくことが大切です。

【2025年版】おすすめバーチャルオフィス8選を徹底比較

ここでは、料金や拠点数などを比較しながら、おすすめのバーチャルオフィスサービスをご紹介します。コスト重視派からブランド重視派まで、それぞれのニーズに合ったオフィスを探してみましょう。

【１位】レゾナンス

レゾナンスは、月額990円から一等地で法人登記が可能な、業界トップクラスの低価格を誇るバーチャルオフィスサービスです。
東京・横浜エリアを中心に全11拠点を展開しており、都心住所を名刺やホームページに掲載したい方にも適しています。
郵便物が届いた際には、会員サイトやLINEで写真通知が届くため、外出先でも内容をすぐに確認できる点が魅力です。

無駄な固定費を抑えつつ、信頼感のある事業拠点を持てるため、起業初期や個人事業主、スモールビジネスの立ち上げに特におすすめのサービスです。
また、来店不要で手続きが完結するため、忙しい方でも導入しやすく、スピーディーに事業をスタートできます。

【２位】Regus（リージャス）

Regus（リージャス）は、世界120ヶ国・4,000拠点、国内でも200拠点（2025年11月時点）を展開する世界最大級のワークスペース事業者です。
銀座や大手町など、主要都市の一等地に立地し、会議室やビジネスラウンジも完備しています。
柔軟な契約形態と高い利便性から、海外取引や全国展開を目指す企業に特におすすめです。

個室オフィス、コワーキングスペース、バーチャルオフィスなど多彩なプランを提供しており、企業の成長段階やニーズに応じて最適な環境を選べます。
受付対応や郵便受取などのサービスも充実しており、すぐにビジネスを開始できる点も大きな魅力です。

法人登記や短期利用にも対応しており、利便性は抜群です。

【３位】Karigo（カリゴ）

Karigo（カリゴ）は全国60拠点以上をカバーする、信頼性の高いバーチャルオフィスサービスです。
郵便物の転送頻度を即時〜月末まで自由に設定でき、追加料金なしで柔軟に対応可能です。
転送手数料が無料で送料のみ実費という、明確でわかりやすい料金体系も魅力です。
郵便物の受取量が月ごとに変動する方や、コストを抑えたい起業家・副業ユーザーに特におすすめです。

また、東京都心部や主要都市の住所を利用できるため、法人登記や名刺・Webサイトへの記載にも有利です。
個人のプライバシー保護にもつながるため、フリーランスや女性起業家にも選ばれています。
審査が比較的スムーズなのも安心ポイントです。

柔軟なプラン選びができる点も魅力です。

【４位】バーチャルオフィス1

バーチャルオフィス1は、東京都内の一等地住所を月額500円から利用できる、コストパフォーマンスに優れたバーチャルオフィスです。
登記や郵便転送にも対応しており、起業や副業を始める方に最適です。
会員限定で住所を公開する仕組みを採用しており、プライバシー保護も徹底しています。

さらに、月4回の郵便転送が基本プランに含まれており、DMや通販関連の郵送が多い業種でも安心して利用できます。
料金プランもシンプルで、必要な機能だけを選んで無駄なく利用できるのが魅力です。
契約や書類のやり取りもオンラインで完結でき、スピーディーにスタート可能です。

はじめてのバーチャルオフィス利用にもおすすめできるサービスです。

【５位】ポケットオフィス

ポケットオフィスは、都心3区（中央区・千代田区・港区）の厳選された一等地に特化したバーチャルオフィスで、月額548円から利用可能です。
法人登記に対応し、さらに会議室の利用もセットになっているため、来客対応もスムーズです。
名刺やWebサイトに一等地の住所を記載することで、企業の信頼性やブランド力を高められます。

コストを抑えつつ、見栄えの良いオフィス環境を整えたい方に最適です。
郵便物のスキャン通知や転送オプションもあり、業務効率を高めながら、リアルな拠点を持つような安心感を提供しています。
必要な機能を低価格で利用できる点から、スタートアップや個人事業主にも高く支持されています。

更新や手続きもスムーズです。

【６位】GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは、上場企業・GMOグループが運営する、信頼性とコストパフォーマンスに優れたバーチャルオフィスです。
住所利用のみなら月額660円から、法人登記や郵便転送がセットになったプランでも月額1,650円から利用可能と、業界最安クラスの価格帯が魅力です。
LINEで郵便物の到着通知を受け取れる機能もあり、利便性は抜群です。

初めての起業や副業にも安心して利用できるサービスです。
全国主要都市に複数の拠点があり、事業内容や展開エリアに応じて住所を柔軟に選べます。
申し込みから利用開始までの手続きもスムーズで、すぐにビジネスをスタートできる点も大きなメリットです。

信頼と実績を重視する方におすすめです。

【７位】DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスは、大手DMMグループが全国主要都市に展開する、リモートワークに最適なバーチャルオフィスサービスです。
渋谷・銀座・横浜など人気エリアの住所が月額990円から利用可能で、法人登記や郵便転送にも対応しています。
固定電話セットプランでは東京03番号での着信が可能で、スマートフォンへの自動転送も対応しており、場所を問わず東京の番号を持ちたい方にぴったりです。

専用システムで郵便物の確認もオンラインでスムーズです。
さらに、手続きはすべてオンラインで完結できるため、スピーディーに利用を開始できます。

コストを抑えながら、信頼性の高い住所を活用したい方におすすめのサービスです。

【８位】ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、全国46店舗・累計2万件以上の契約実績を誇る老舗バーチャルオフィスです。
全プランで法人登記が可能で、郵便物転送は週1回（水曜発送）、手数料無料という明瞭な料金体系も魅力です。
さらに、宅配便は平日毎日対応しており、柔軟な受け取り体制が整っています。
会議室も1時間1,100円から利用可能で、対面での打ち合わせや商談にも最適です。

拠点は主要都市に集中しており、信頼性の高い住所を名刺やWebサイトに掲載することで、ビジネスの印象も向上します。
電話代行や転送電話サービスもあり、サポート体制も万全です。
スタッフの対応も丁寧で、初めての利用でも安心できます。

長期利用にも向いており、幅広い業種に支持されています。

バーチャルオフィスに関するよくある質問

最後に、バーチャルオフィスの利用を検討する際によく寄せられる質問にお答えします。

バーチャルオフィスで法人口座は開設できますか？

開設できます。
たとえば、GMOあおぞらネット銀行や住信SBIネット銀行は審査が通りやすい傾向にあります。
バーチャルオフィスの契約書を準備しておくと、申込から約1週間で開設できるケースが多いです。

契約期間に縛りはありますか？

サービスによって異なります。
GMOやDMMは12ヶ月の年払いが基本で、ワンストップビジネスセンターは6ヶ月以降であれば月払いに切り替えられます。

郵便物の転送頻度は選べますか？

多くのサービスで選べます。
週1回転送が標準的で、Karigoでは転送頻度を追加料金なしで自由に変更できます。

審査の厳しさはどの程度ですか？

運営会社によって異なります。
たとえば、GMOオフィスサポートは最短即日、DMMバーチャルオフィスは1日から7営業日程度、ワンストップビジネスセンターは最短即日から4営業日程度が目安となっています。

バーチャルオフィスを利用する際、ロゴを用意しておくべきですか？

はい、用意しておくのがおすすめです。
バーチャルオフィスでは実体が見えにくいため、ロゴで信頼感やブランド力を高めることが重要です。
名刺やWebに活用できます。

参考：ロゴの作成依頼におすすめのデザイン会社＆サイト！プロ厳選

まとめ

格安で使いたい方にはGMOやDMM、一等地の住所にこだわる方にはレゾナンスやポケットオフィスがおすすめです。
各社の公式サイトで最新の料金プランを確認し、自分のビジネススタイルや予算に合ったバーチャルオフィスを選びましょう。

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