【2025年最新】おすすめバーチャルオフィス8選を徹底比較！料金・サービス・選び方を解説

「自宅の住所を公開せずにビジネスをしたい」「法人登記に使える住所が欲しい」
そんな悩みを解決してくれるのが、バーチャルオフィスです。
近年、フリーランスや副業で働く人が急増し、バーチャルオフィスの需要も大きく伸びています。
ランサーズの調査によると、2015年と比べてフリーランス人口は約40％増加し、2024年時点では1,303万人に達したとのことです。
働き方の多様化にともない、柔軟で低コストなオフィス環境の需要が高まっています。
本記事では、バーチャルオフィスの基礎知識から選び方のポイント、料金、おすすめのサービスをご紹介します。ぜひ最後までご覧ください。
出典：ランサーズ「フリーランス実態調査 2024年」

バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスは、物理的なオフィススペースを持たずに、ビジネス用の住所や電話番号を利用できるサービスです。
実際の作業スペースは自宅やカフェでも、対外的には一等地の住所を使えるのが大きな特徴といえます。
まずは、バーチャルオフィスの基本的な機能と、レンタルオフィスやコワーキングスペースとの違いについて見ていきます。

バーチャルオフィスで使える基本サービス

バーチャルオフィスでは、主に4つのサービスを利用できます。

これらのサービスは、プランによって基本料金に含まれるものとオプション扱いのものがあります。

提供内容は事業者によって異なるため、契約前に必要なサービスが含まれているか確認しておきましょう。

レンタルオフィス・コワーキングスペースとの3つの違い

バーチャルオフィスは、ほかのオフィス形態と料金・設備・使い方の3つの面で大きく異なります。自分の働き方に合ったオフィス形態を選ぶため、以下のポイントを比較してみましょう。

バーチャルオフィスは作業場所を持たない分、圧倒的なコストパフォーマンスを実現しています。

一方で、定期的に使える作業スペースが必要な場合は、コワーキングスペースやレンタルオフィスの方が向いているかもしれません。

バーチャルオフィスのメリット・デメリット

バーチャルオフィスは、大幅なコスト削減ができる一方で、作業スペースがないなどの制約もあります。それぞれのメリットとデメリットを理解したうえで、目的に合った使い方を検討しましょう。

メリット

コストを大きく抑えられる

実際のオフィスを借りる場合と比べて、初期費用や月額費用を大幅に削減できます。住所利用に特化したサービスのため、賃貸オフィスやコワーキングスペースに比べてコストを抑えられます。

信頼感のある住所で登記できる

銀座や青山などのビジネス街の住所を利用できるため、会社の印象を高めやすく、取引先からの信頼にもつながります。

自宅住所を公開せずに済む

法人登記や事業活動の際に自宅住所を使う必要がなく、プライバシーをしっかり守ることができます。

デメリット・注意点

作業スペースがない

バーチャルオフィスには物理的な作業場所がありません。
来客対応や打ち合わせをおこなう場合、別途会議室などを借りる必要があります。

登記の制限がある

同じ住所に複数の企業が登記されているケースが多く、古物商や不動産業など、許認可が必要な業種では利用できない場合があります。

郵便物転送に時間がかかる

郵便物の転送には3日〜7日ほどのタイムラグが生じます。実オフィスに比べて即時性に欠ける点に注意が必要です。

バーチャルオフィスの選び方【3つのポイント】

バーチャルオフィスを選ぶ際は、「料金体系」「立地」「法人登記」の3つの観点から比較検討することが大切です。それぞれのポイントを順に見ていきましょう。

1. 料金体系を確認する

月額料金だけではなく、郵便転送費用などを含めた総額で比較することが重要です。
最安プランは見た目の価格が低くても、法人登記や郵便転送を追加すると実際の負担は大きくなります。
また、郵便転送は1回ごとに実費がかかるケースが多いため、郵便物が多い方は定額制プランの利用も検討してみましょう。

2. 立地・住所のブランド力をチェックする

業種によって好まれるエリアは異なります。
たとえば、金融業やコンサルティング業では丸の内や大手町、美容・アパレル業では銀座が人気です。
デザインやIT業の場合は、青山・表参道・渋谷エリアがよく選ばれています。
また、バーチャルオフィスでは複数の企業が同じ住所で登記していることがあります。
契約前にどのくらいの企業が同居しているかを確認しておくと安心です。

3. 法人登記の可否を確認する

低価格のプランでは、法人登記に対応していない場合があります。
法人登記が可能なプランを選ぶ際は、基本料金がやや高くなる点を踏まえて検討しましょう。
また、銀行口座開設時には契約書や利用証明書の提出が求められるため、手続きをスムーズに進められるよう事前に準備しておくことが大切です。

【2025年版】おすすめバーチャルオフィス8選を徹底比較

ここでは、料金や拠点数などを比較しながら、おすすめのバーチャルオフィスサービスをご紹介します。コスト重視派からブランド重視派まで、それぞれのニーズに合ったオフィスを探してみましょう。

【１位】レゾナンス

レゾナンスは、月額990円から一等地で法人登記が可能な、業界トップクラスの低価格を誇るバーチャルオフィスサービスです。
東京・横浜エリアを中心に全11拠点を展開しており、都心住所を名刺やホームページに掲載したい方にも適しています。
郵便物が届いた際には、会員サイトやLINEで写真通知が届くため、外出先でも内容をすぐに確認できる点が魅力です。

無駄な固定費を抑えつつ、信頼感のある事業拠点を持てるため、起業初期や個人事業主、スモールビジネスの立ち上げに特におすすめのサービスです。
また、来店不要で手続きが完結するため、忙しい方でも導入しやすく、スピーディーに事業をスタートできます。

2. Regus（リージャス）
世界120ヶ国・4,000拠点、国内200拠点（2025年11月時点）を展開する、世界最大級のワークスペース事業者です。銀座や大手町など主要都市の一等地に拠点があり、会議室やビジネスラウンジも完備しています。海外取引や全国展開を視野に入れる企業に最適です。
3. Karigo（カリゴ）
全国60拠点以上をカバーし、転送頻度を即時〜月末まで追加料金なしで自由に設定できます。転送手数料が無料で、送料のみ実費というわかりやすい料金体系も魅力でしょう。郵便物の量が月によって変動する方は検討してみてください。
4. バーチャルオフィス1
会員限定で住所を公開することでプライバシー保護を徹底しています。月4回の郵便転送が基本プランに含まれており、DMや通販の郵送が多い業種でも安心です。
5. ポケットオフィス
都心3区（中央区・千代田区・港区）に厳選された一等地専門のバーチャルオフィスです。法人登記に加えて会議室利用がセットになっており、来客対応もスムーズになります。名刺やWebサイトで一等地の住所を強調したい企業におすすめです。
6. GMOオフィスサポート
上場企業・GMOグループが運営する、業界最安クラスのサービスです。住所利用のみなら月額660円から、法人登記や郵便転送付きプランは月額1,650円から利用できます。LINEで郵便物到着通知を受け取れる利便性も魅力です。
7. DMMバーチャルオフィス
DMMグループが全国主要都市に展開する、リモートワーク向けのサービスです。固定電話セットプランでは03番号で着信でき、スマートフォンへの自動転送に対応しています。場所を選ばず東京の電話番号を持ちたい方にぴったりです。
8. ワンストップビジネスセンター
全国46店舗、累計2万件以上の契約実績を持つ老舗バーチャルオフィスです。郵便物転送は週1回（水曜発送）で手数料がかかりません。宅配物は平日毎日対応可能で、会議室も1時間1,100円から利用できます。
バーチャルオフィスに関するよくある質問
最後に、バーチャルオフィスの利用を検討する際によく寄せられる質問にお答えします。
バーチャルオフィスで法人口座は開設できますか？
開設できます。たとえば、GMOあおぞらネット銀行や住信SBIネット銀行は審査が通りやすい傾向にあります。バーチャルオフィスの契約書を準備しておくと、申込から約1週間で開設できるケースが多いです。
契約期間に縛りはありますか？
サービスによって異なります。GMOやDMMは12ヶ月の年払いが基本で、ワンストップビジネスセンターは6ヶ月以降であれば月払いに切り替えられます。
郵便物の転送頻度は選べますか？
多くのサービスで選べます。週1回転送が標準的で、Karigoでは転送頻度を追加料金なしで自由に変更できます。
審査の厳しさはどの程度ですか？
運営会社によって異なります。たとえば、GMOオフィスサポートは最短即日、DMMバーチャルオフィスは1日から7営業日程度、ワンストップビジネスセンターは最短即日から4営業日程度が目安となっています。
まとめ
格安で使いたい方にはGMOやDMM、一等地の住所にこだわる方にはレゾナンスやポケットオフィスがおすすめです。各社の公式サイトで最新の料金プランを確認し、自分のビジネススタイルや予算に合ったバーチャルオフィスを選びましょう。

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